高齢化社会を生きる
井上邦信  

はじめに:

   「高齢化」とはいうまでもなく人口構成の中で高齢者の比率が相対的に高くなることです。この「高齢化」は生物学的現象であると同時に社会科学的現象でもあります。
   生物学者の本川達男先生は、「人間の50歳以降の生は『人工生命体』としての生である。平均寿命が30歳程度であった時代に書かれた聖書や仏典には『老い』をどのように生きるかなど何も書かれていない。「老いの人生」をどう生きるかは、老いの最前線にある私達が自ら考え、身をもって体験しながら探求しなければならない」といっています。つまり、人間が生まれてそのまま自然界で生かされるとすれば、現代でもせいぜい50歳までしか生きられない。現代人がそれを超えて生きているのは、社会インフラ、医療・介護、社会保険などの社会保障制度という、いわば人間の英知が生みだした『生命維持装置』が働いているからだといえます。そして、この「社会保障制度」という装置の設置・運用は日本国憲法第25条(生存権)第2項に「国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない」と国の義務として定められています。
   しかし、この生命維持装置の運用には多大なコストがかかります。厚生労働省の発表によれば、2015年度の社会保障給付費は全体で110.7兆円、うち医療費は41.5兆円で、13年連続で増え続けています。増加の原因は主に高齢化と高額な新薬の投与にあるとされています。
   一体、「高齢化」が憲法で保障された「生存権」の実行の結果とはいいながら、本当に人にとって、国民にとって善いことなのか悪いことなのか価値判断に迷わされます。
   しかし、ここでは「高齢化」を「長寿化」と言い換えて、それが善いこととして受け容れられるようにするためには、われわれ、特に高齢者は、どうすればよいのか考えて見たいと思います。

1.「高齢化」はどのように進んでいるのか?

    国勢調査、人口動態調査と推計データによる過去10年と今後20年の日本の人口構成の推移を「図1」に示します。 この図で、2005年と2015年の「人口山脈」の稜線は、まるで飛騨山脈の「鹿島槍ヶ岳」のような見事な「双耳峰」を描いています。向かって右の北峰は戦後の第1次ベビーブームによる「団塊の世代」、向かって左の南峰は第2次ベビーブームの「団塊ジュニア」が形成するピークに当たります。2005年から2015年の10年間でこの2つの峰は、当然のことながら、それぞれ10歳右方(高齢方向)に移動しています。2015年には「団塊世代」は65~69歳となり「高齢者」の仲間入りをしました。この「団塊世代」は5年後には「70~74歳」の年齢帯に入り、右(北)側の急降下斜面にさしかかることになります。そして、「社会保障・人口問題研究所」の推計によれば、2035年(点線)には「双耳峰」の北峰(「団塊世代」)は姿を消し、60~64歳となった「団塊ジュニア」が形成する南峰が単独峰として残り、標高(ピーク人口)も低くなります。 この時、北側斜面に2015年にはなかった、80~89歳の「肩」が形成されます。つまり現在の60~69歳の年齢層の寿命がこの間で大きく伸びる結果、北側急斜面は90~94歳になってから始まることになります。

 

   そして、「高齢化」は「図2」のように進行していきます。
 
 

   上記グラフに示されるように各年齢層のピーク人口は次のようにかなりのタイムラグをおいて現れます。
 
年齢層 ピーク
人口(万人)
総人口 2010 12,806
20~64歳(生産年齢) 2000 7,873
19歳以下 1980 3,578
65歳以上 2040 3,878
 

   総人口は2010年の国勢調査年でピークに到達し、次の調査年2015年で減少に転じています。20~64歳の生産年齢人口は2005年から減少し始め、19歳以下の若年層人口は早くも1985年から減少する一方で、65歳以上の老齢層人口は着実に増え続け、なんと2040年になってようやくピークを迎え2045年に減少し始めると推計されています。その結果「図3」の通り「生産年齢層」の肩にのしかかる「荷」は2000年以降年々重さを増していきます。
                   
 
 
   「図3」で「生産人口負荷率」とは、「比率1」が19歳以下と65歳以上の、いわば「非生産年齢層」の人口を20~64歳の「生産年齢層」の人口で割ったものです。つまり、働く人が1人当たり何人の働かない人をその肩に乗せているかを示す比率です。一方「比率2」は働く人が何人の老齢者の面倒を見なければいけないかを表しています。この比率は一種の「高齢化指数」と見ることができます。 「比率1」は1995年に0.6で一番軽くなり「騎馬戦」で何とか担えたのですが、その後は加速度の変化はあるものの負荷が増して行き、2045年には1.05となり、完全な「肩車」となります。 比率2は1950年にはわずか0.1(10人で1人)であったものが、その後増加の一途をたどり、2045年には0.77となります。つまり、2045年に働いている人の肩に乗っかっているのは1.05人のうち0.77人、つまり7割以上が高齢者ということになります。高齢者の体重(コスト)でウエイト付けすれば8割~9割となることは確実でしょう。しかし「肩車」ではあまり長くは歩けません。せめて「二人三脚」にすれば働く人も少しは楽になるでしょう。高齢者も少し足を鍛えて、相棒の肩にすがりながらも、歩いたらどうでしょうか?

   参考までに世界主要国の高齢化率を「図4」に示します。

 
 
   日本の高齢化率は、上図には示されていませんが、1980年代までは国際比較で下位にありましたが、90年代には中位、2005年にはついに最高位と急速に上昇し、2015年には上図の通り、26.7%で群を抜いています。2060年の予測でも、韓国、シンガポール、中国などが急伸するものの、日本は39.9%で、半世紀経った後も依然として世界最高位を続けています。

2.人口減少・高齢化で経済はどうなるのか?

   人口減少・高齢化による生産年齢人口の減少の結果、経済を押し下げる負荷を「人口オーナス(population onus)」といいます(逆に、生産年齢人口の増加による経済の押し上げを「人口ボーナス(population bonus)」といいます)。 この人口オーナスは①労働力不足、②貯蓄率の低下、③社会保障制度の破綻、⑤地域格差の拡大、⑤民主主義の「シルバー化」などをもたらすとされています。シルバー民主主義では政策決定が高齢者への利益誘導に傾きがちです。人口オーナスに打ち勝つためには、人口オーナスをオフセットするだけの1人当たりの生産性の向上が必要となります。現在日本のGDPは年率0~1%程度でわずかながら成長しています。たとえ「ゼロ%成長」でも、人口(生産年齢)減少下では1人当たりの生産性は向上していることになります。しかし、画期的なイノベーションがなければこれ以上の生産性向上と成長は望めません。エコノミストの藻谷浩介氏は日本経済の長期停滞の根本原因は「現役世代」(生産年齢人口)の減少にあるとしています。デフレを金融現象と捉え金融緩和によって克服できるとするリフレ論者の主導した「異次元緩和」によっても消費が全く拡大しないのは、デフレが人口減少のもたらした現象だからだといっています。この「人口減少デフレ」脱却のために有効な手段として、①高齢者需要を開拓し、その利益を若者の賃上げに回す ②女性就労の促進 ③観光客の消費増加などを挙げています。安倍政権はそれに気がついたのか、現在②、③を推進しているとしています。しかし、藻谷氏は長期的には「人口減少」は「絶望」ではなくむしろ「希望」をもたらすとしています。人口減少は、際限のない人口増加から地球を救い、食料、水、エネルギー需給を緩和し、人類の生物種としての存続の可能性を広げることになる。日本国内でも高齢世代が地域から退出し、その負担が軽減された後、若年層が転入し「人口再生」を図り蘇生した地域もあるとのことです。一方、アメリカは人口増による成長を技術革新による成長と勘違いしている可能性もあるともいっています。藻谷氏は、これからのイノベーションはいわゆる「技術革新」ではなく「感性」と「文化力」による革新が求められるとしています。
   世界最強といわれるアメリカの経済にも「高齢化」の影響が出始めたとする説もあります。FRBが米国経済の「低体温経済」を見誤り、金利水準の引き上げ(平常化)になかなか踏み切れない状態が続いていると報じた日経新聞の記事の中に次の下りがあります。
   “「高齢化も成長鈍化の要因だ」(米大統領経済諮問委員会のファーマン委員長)。米国の65歳以上人口の割合は全体の15%と5年で2ポイント増えた。労働参加率(*)は62%台と、昨年秋には1970年代以降で最低水準を記録。米経済の「老い」は確実に成長力を押し下げる。イエレン議長も“我々は米経済と世界経済の『ニューノーマル』という難題に取り組んでいる。利上げペースを見直した理由もそれだ”と発言したとのこと。(*総人口のうち,有給の就業者数の比率)
「ニューノーマル(新常態)」が世界経済の低体温化を意味するのであれば、世界経済の牽引役であった中国を含む経済大国各国に「高齢化」の影が忍び寄っていると見なければならないのでしょう。
   また、実際の人口動態とと経済成長の関係をみると「人口ボーナス=成長、人口オーナス=停滞」という単純な関係にあるとはいえません。一般に先進国では経済成長を続けていくと少子・高齢化が進む傾向があります。これは、経済が成長すると一般所得水準が上がり、社会的に高等教育への選好が高まる一方で、子供一人当たりの養育・教育コストが上がるため、子供の出生数を抑制する傾向が強まり、少子化につながること、また所得水準の向上とともに、医療・介護の質・量が増えることによって、平均寿命が伸び、高齢化が進むためと考えられます。
   しかし、藻谷氏のいうように、長い目で見れば「高齢化」が永久に続くわけではなく、「人口減少」は「絶望」ではなく、むしろ「希望」をもたらすと信じるしかありません。高齢化で全人類の先頭に立つ日本は希望に満ちた「新常態」を実現し、世界に示さなければなりません。

3.高齢化社会にどう向き合えばよいのか?

1) 「高齢社会対策基本法」と「高齢社会対策大綱」の考え方
   政府は1995年11月15日に「高齢社会対策基本法」(法)を定め、さらに2012年9月7日の閣議決定で「高齢社会対策大綱」(大綱)なるものを出しました。高齢者の一人として、この「法」や「大綱」の題目が「高齢社会対策」となっているのが少し気に障ります。「対策」という言葉は一般に「災害対策」「害獣対策」「テロ対策」などのように「悪しきもの」を防ぐ、あるいは排除するときに使われるものです。高齢者をそのような「対策」の対象として見ているのでしょうか? せめて「高齢社会構想」あるいは「高齢社会構築」とでもしてもらいたかったですね。それはさておき、この「大綱」は次のようなことを謳っています。(文字が茶色の部分)

                                「高齢社会大綱」の基本的考え方
                                                                                           
   高齢化社会対策は、法第2条に掲げる次のような社会が構築されることを基本理念として行う。
①国民が生涯にわたって就業その他の多様な社会的活動に参加するう機会が確保される公正で活力ある社会。
②国民が生涯にわたって社会を構成する重要な一員として尊重され、地域社会が自立と連帯の精神に立脚して形成される社会。
③国民が生涯にわたって健やかで充実した生活を営むことができる豊かな社会

   これらの社会の構築にむけ、以下に掲げる6つの基本的な考え方に則り、高齢社会対策を進める。

(1)「高齢者」の捉え方の意識改革
   高齢者の健康や経済的な状況は多様であるにもかかわらず、一律に「支えられる」人であるという認識と実態の乖離をなくし、高齢者の意欲や能力を活かす上での阻害要因を排除するために、高齢者に対する国民の意識改革を図る。また、1947年から1949年に生まれ、社会に対して多大な影響を与え得る世代であると考えられる団塊の世代が2012年から65 歳となり、2012 年から2014年に65歳以上の者の人口が毎年100万人ずつ増加するなど高齢者層の大きな比重を占めることになる。このため、これまでに作られてきた「高齢者」像に一層の変化が見込まれることから、意識改革の重要性は増している。このため、高齢者の意欲や能力を最大限活かすためにも、「支えが必要な人」という高齢者像の固定観念を変え、意欲と能力のある65歳以上の者には支える側に回ってもらうよう、国民の意識改革を図るものとする。

(2)老後の安心を確保するための社会保障制度の確立
   社会保障制度の設計に当たっては、国民の自立を支え、安心して生活ができる社会基盤を整備するという社会保障の原点に立ち戻り、その本源的機能の復元と強化を図るため、自助・共助・公助の最適バランスに留意し、自立を家族、国民相互の助け合いの仕組みを通じて支援することとする。(以下略)

(3)高齢者の意欲と能力の活用
   高齢期における個々の労働者の意欲・体力等には個人差があり、家庭の状況等も異なることから、雇用就業形態や労働時間等のニーズが多様化している。意欲と能力のある高齢者の、活躍したいという意欲を活かし、年齢にかかわりなく働くことができる社会を目指すために、多様なニーズに応じた柔軟な働き方が可能となる環境整備を図るものとする。(以下略)

(4)地域力の強化と安定的な地域社会の実現
   地域とのつながりが希薄化している中で、高齢者の社会的な孤立を防止するためには、地域のコミュニティの再構築を図る必要がある。また、介護の面においても、高齢化が進展する中で核家族化等の世帯構造の変化に伴い、家庭内で介護者の負担が増加しないように介護を行う家族を支えるという点から、地域のつながりの構築を図るものとする。地域のコミュニティの再構築に当たっては、地縁を中心とした地域でのつながりや今後の超高齢社会において高齢者の活気ある新しいライフスタイルを創造するために、地縁や血縁にとらわれない新しい形のつながりも含め、地域の人々、友人、世代や性別を超えた人々との間の「顔の見える」助け合いにより行われる「互助」の再構築に向けた取組を推進するものとする。(以下略)

(5)安全・安心な生活環境の実現
   高齢者にとって、日常の買い物、病院への通院等、地域での生活に支障が生じないような環境を整備する必要があり、それを可能とするバリアフリーなどを十分に進める。あわせて、子育て世代が住みやすく、高齢者が自立して健康、安全、快適に生活できるような、医療や介護、職場、住宅が近接した集約型のまちづくりを推進し、高齢者向け住宅の供給促進や、地域の公共交通システムの整備等に取り組む。また、高齢者を犯罪、消費者トラブル等から守り、高齢者の安全・安心を確保する社会の仕組みを構築するために、地域で孤立させな」いためのコミュニケーションの促進が重要である。このため、高齢者が容易に情報を入手できるように、高齢者にも利用しやすい情報システムを開発し、高齢者のコミュニケーションの場を設ける必要がある。(以下略)

(6)若年期からの「人生90 年時代」への備えと世代循環の実現
   高齢期を健康でいきいきと過ごすためには、若い頃からの健康管理、健康づくりへの取組や生涯学習や自己啓発の取組が重要である。また、男性にとっても女性にとっても、仕事時間と育児や介護、自己啓発、地域活動等の生活時間の多様でバランスのとれた組み合わせの選択を可能にする、仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)の推進を図るものとする。また、高齢期における経済的自立という観点からは、就労期に実物資産や金融資産等のストックを適正に積み上げ、引退後はそれらの資産を活用して最後まで安心して生活できる経済設計を可能とする取組を図るものとする。あわせて、高齢者の築き上げた資産を次世代が適切に継承できるよう、社会に還流できる仕組みの構築を図るものとする。(以下略)
 

2)「高齢社会対策」の主目的は高齢者の自立支援

 
   「大綱」の「基本的考え方」は以上の通りですが、安心しました。「対策」としたわりには、特に高齢者を排除しようという意図はなさそうです。「排除」するのは、高齢者が一律に「支えられる人」という国民の意識を改革し、意欲や能力を活かす上での「阻害要因」です。また「自助」「共助」「公助」のバランスを図り、特に「互助」による自立支援を説いています。基本的な考え方は、高齢者に対する公的な「支え」を減らし、国民の互助によって高齢者を「自立」させることにあります。それが結果的に高齢者に対する公的負担の抑制につながると考えているのでしょう。

4.そこで、「高齢者」はどうすればよいのか?

1)高齢者には「自立」と「自己実現」の機会を
   先日東京都の小池知事が所信表明演説で引用した後藤新平の「自治三訣」は次のようにいっています。  「人のお世話にならぬよう、人のお世話をするよう、その報いを求めぬよう」
   そして、J.F.Kennedyは “Ask not what your country can do for you; ask what you can do for your country” といっています。
   これらの名言は、高齢者のあるべき生き方にも当てはまるのではないでしょうか? 人はだれでも、高齢者であっても、人の役に立ち、人に感謝されることで「自己実現感」を覚えます。そのとき、自分の存在価値を再認識します。もちろん、他人から支援してもらったとき、感謝の言葉を返すことが大切なことはいうまでもありませんが、「感謝する」ことより「感謝される」ことにより多くの喜びを感じませんか? 認知症や自閉症はそのように感謝を交わし合う人との関わりを持てなくなることで発症するといわれます。もちろん要らぬお節介をして他人の感謝の「押し買い」をしてはいけません。何をすれば感謝されるのか日頃一所懸命に考えていなければならないのです。 とりあえずは、人に迷惑をかけないことで、感謝されることを考えましょう。 そのためには先ず「健康長寿」を心がけることです。

2)「PPK」か「NNK」か
   老齢期の最終章の生き(往き)方としてPPK(Pin-Pin-Korori)はほとんどの人が持つ願望ですが、その対極にある生き方としてNNK(Nen-Nen-Korori)という言葉があるのを最近知りました。 これは経管栄養チューブや人工呼吸器などで繋がれて終末期を迎える生き方です。PPKはある程度自らの選択と努力によって叶えられますが、NNKには自らの選択と努力の余地はほとんどありません。世のため、人のため、自分のためどちらの生き方をしなければならないかは明白です。
   「生命」の意味や価値を生物学や医学に求めても、正解はありません。 何が価値のある生き方なのか、何をすれば自己実現ができるのか自分で考えながら生きて行くしかないというのが結論のようです。 

結びにかえて;

   最後に、冒頭に引用させていただいた本川達雄先生作詞・作曲の『おまけの人生音頭』の一節をご紹介しましょう(*)。

(一)  むかしゃ 人生五十年、 今じゃ 人生八十年、ついたついたよ おまけがついた
    何に使おか 何に使おか このおまけ  
         ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
(七)  働きつづけよ 動けるかぎり、お役に立ちましょ みんなのために、おまけの時間は
  もらいもの 感謝しながら 使おうじゃないか、ありがとう !                               
 

(*)本川達雄先生講演録(URL下記)より

http://akagane-k.sakura.ne.jp/a-club/kouenkai/back_number/407report.html


                                                                                                                以上
                            
 2016年10月3日